とりあえず

産経新聞が両論併記の記事を出していたのでご紹介。この件を中立的な視点から紹介した記事は大手紙としては初めてじゃないかしら。一点だけ指摘しておくと、

こうしたソフトの販売が許されていること自体が「女性への性暴力を助長する」として、ソフトを制作したメーカーやアマゾン社に加え、麻生太郎首相、森英介法相、小渕優子少子化担当相、野田聖子消費者行政担当相へも抗議文を送るよう、ホームページ（ＨＰ）などで呼びかけた。

http://sankei.jp.msn.com/affairs/trial/090614/trl0906141600001-n1.htm

当該団体が主張しているのはむしろ「ポルノの存在自体が女性差別」というような論に近いかも。「助長する」などという穏便な言い草ではない模様。まあそんなの紙面上で紹介したら、当該団体が極端な連中だって事がバレちゃいますか。

今回の件について、イギリスでは本当のところどういう経緯だったのかについてまとめてくださってる方もいらっしゃるようで。ありがたいことです。

ソフ倫の新基準については未だにいっさい話が聞こえてこないので、評価が定まりません。この騒動、まだまだ続くんですか？